過去から学べるものは

2018/12/18 08:00

おはようございます。

昨夜の米国株は大幅に続落、Ｓ＆Ｐ500種は前週末比2.1％下げて2545.94。ダウ工業株30種平均は507.53ドル（2.1％）安の23592.98ドル、ナスダック総合指数は2.3％下落。
米10年債利回りが３ベーシスポイント低下の2.86％となりました。
Ｓ＆Ｐ500種は終値ベースで2017年10月以来の低水準でＳ＆Ｐ500種の業種別指数は一つ残らず下落しました。

特にテクノロジーやヘルスケア、消費者関連銘柄の下げが目立ったようです。
テキサス州の連邦裁判所判事が米医療保険制度改革（オバマケア）は憲法違反だと判断したことから、医療保険株が急落。ジョンソン・エンド・ジョンソン(JNJ)は、ベビーパウダーのアスベスト含有を巡るスキャンダルが悪化するとの懸念で、前週末から一段安となりました。

ブロガーの皆さんの中にも保有が多いJNJですが前週末の14日の10％下げに続いて17日の株価終値は2.9％安の129.14ドルとなりました。

ニューヨーク原油相場は大幅続落。原因は米石油受け渡し拠点であるオクラホマ州クッシングの在庫急増が伝わり、ここ１年余りで初めて１バレル＝50ドルを割り込みました。

このような状況の中で、この後の年末から年明けにかけてのマーケットはとうでしょう。

イールドカーブのフラット化が発生しても、実際に景気減速が株価に現れてくるのは一年以上先で、その前には株価の上昇がみられるという見方もあるようです。
しかし、来年はよくても再来年の2020年にはかなりの確度でリセッション入りするというのがコンセンサスのようです。

そこで過去の出来事をたどってみて、そこから少しでも有益なヒントをつかめればと思います。
過去から学ぶことはたくさんありますし、歴史は繰り返すの「例え」もあります。

リーマンショック以降にも中国を震源とした大きな下落が2015年後半から2016年初めにかけてにありました。そこで3年前のこの出来事を少し振り返ってみようと思います。

まず、当時に起こったことを時系列にそってみてみます。
当時の私は中国株がほとんどの取り扱いでしたので中国が話題が中心になりますが。

2015年6月　
１.債務返済不能によるデフォルト懸念からギリシャ危機が発生。
2. 中国経済統計指数がいづれも悪化、中国政府が公的資金を国内株式市場に投入する
草案を公表したり定例オペによる短期市場介入での相場の下支えの動きを開始。
3．為替はギリシャ懸念により月末にかけてユーロ、米ドルともに売り押され下落。
　安全資産として日本円が買われ円高に振れた。

2015年7月
１．ギリシャ国民投票(7/5)反対票多数により株価暴落。ギリシャ懸念が再燃、更に中国本土株バブル崩壊により日本株も連鎖崩落、7月9日に最安値を付けた。
2. 　中国本土株のバブル崩壊により、政府による株価押し上げ策での一時的に上昇、その後下落に向かう、その理由は株価下落に伴う信用取引の追い証確保による売りと個人投資家による狼狽売りが加速したことによる。
香港についてはギリシャ本題と中国本土株のバブル崩壊による暴落のダブル影響によって下落。
3．中国政府による株価下落の抑止策として各種の施策を直接市場に注入。下落の防止に躍起となったが、効果は限定的。
4. 中国株⇒バブル崩壊・・・・・・・順次　撤退！資金の一部を米国へ移動。市場の落ちつきを静観する。
　　
2015年8月
　8月11日中国突然の元の切り下げ、3日間連続による切り下げによって 4.5%のドル高元安を実施。中国の輸出の前月比－8.3%下落が引き金とも考えられる。当時の世界市場における懸念材料は、中国経済の減速と政府による元安誘導、原油価格の下落による景気への影響、更に米国における米国金利の引き上げ懸念。理由として失業者申請数の低下など経済指標が好転しているのが要因。
　8月21日中国の景気減速と通貨切り下げにより株式市場より資金流出、他の新興国通貨もつられて下落、FOMCの議事報告も利上げへの方向感に乏しく世界同時株安の状況を呈している。原油についても下落が続いており40ドルを切りこむことが濃厚になってきた。

　以下の表は、当時一週間の各指数の下落状況です。　