今後のマーケットの行方は「ブル」・・・それとも「ベア」?

こんにちは !
5日の米株式市場でS&P500指数は続伸し、7日間の連続上昇となりました。
ダウ工業株30種平均は +40.36ドルの26424.99ドルと3日続伸、ナスダック総合指数は+46.91の7938.69ポイントの反発、S&P500種指数は+13.35の2892.74ポイントの7日続伸となりました。
市場が注目していた3月の米雇用統計で非農業部門の雇用者数の前月比の増加幅が市場予想を上回り、米景気が勢いを保っていると好感されました。

5日のニューヨーク株 3指数の推移です。


私の保有銘柄については、個別ではマイクロソフト、ビザ、ETFではQQQとVTIが前年比伸び率においてなんとか指数に追随した動きになっています。


この日の目についた動きとしては、一部産油国の政情不安を背景に原油先物相場がほぼ5カ月ぶりの高値を付けたことによってシェブロンやエクソンモービルなどの石油株が買われました。
また、「音楽配信サービスの米国の有料会員数がスポティファイを上回った」と伝えられたアップルが買われ、広告収入が拡大していると伝わったアマゾン・ドット・コムも上昇しました。


アップルとアマゾンについては、私も新たに始めたで保有しており、含み益が確保できています。CFDの最大のメリットである5倍のレバレッジを効かせて少額でも株価の上昇時にはそこそこのリターンを享受することができます。
但し、金利調整金がオーバーナイトのたびに発生するため長期の保有についてはボックス圏の場合には注意が必要となってきます。


CFD取引は日本円での短期運用にするため、米国株資金とは切り離しています。


ところで、前回の記事でナスダックやS&P500の最高値にあと2~3%付近にあり上昇余地が少ないのではということをお話ししましたが、本当に上昇余地は限られているのか少し長い視点から現在の各指数を見てみました。

  

上の表はチャイナショックのあった2015年から現在までの前年比較上昇率です。
2015年の下落翌年の上昇率からみれば、年明け以降の上昇には警戒心を持ってしまいますが、長期視点で見た場合は、まだ上値余地の可能性は残されているのではという気もします。


更には、昨年の下落をカウントしたうえで2017年対比でみれば現在の株価はダウで+7.0%、ナスダックで+15.0%、S&P500指数については+8.2%しか上昇していないこととなり、かなり過熱感は緩和されたようにも見えます。


また、4月という月の年間での過去の騰落率を見てみると、下の表の月別騰落グラフにあるように月初と月末との値幅は小さくプラス圏にあって安定的な値動きとなっています。少しデータが古くなりますが、2017年7月31日時点でのS&P500指数の月別騰落をボックスプロットにしたものです 横軸が月、縦軸が月末の値から月初の値を引いたもので、プラスならば月間で上昇、マイナスなら月間で下落です。

4月は月間での値幅が小さく比較的安定しており、月末は平均線より少し下で終えています。また、「セリング・メイ」といわれる5月以降では6月が年間での下落率がトップになっています。
但し、調査対象は2007年1月から2017年7月末までの10年間と少し古いデータになっています。


つづいて昨日は、米国における重要指標の発表がありました。
(1)  米雇用統計:3月雇用者数19.6万人増、予想上回る-時給伸び鈍化
3月の米雇用統計では、非農業部門雇用者数の伸びが市場予想を上回りました。
2月の雇用者数も速報値から上方修正されて、鈍化している米景気への懸念がやや和らぐ可能性がでてきました。
一方で、平均時給の伸び率は低下しましたが、失業率は49年ぶりの低水準近辺を維持しています。


上の表は金曜日の「モーニング・サテライト」の放映からの切り取り資料です。

労働省が5日発表した内容は以下の通りです
1. 非農業部門雇用者数(事業所調査、季節調整済み)は前月比19万6000人増
2. ブルームバーグがまとめた市場予想中央値は17万7000人増
3. 2月は3万3000人増に上方修正された(速報値2万人増)
4. 家計調査に基づく失業率は3.8%-前月と変わらず
5. 平均時給は前年同月比で3.2%増で、エコノミスト予想の全てを下回った(予想中央値3.4%増)-前月3.4%増


バンク・オブ・アメリカの分析から上値に関する話題を・・・・・
(2)  S&P500種の天井視野、流動性がピークに近づいている
バンク・オブ・アメリカによると、米株式相場は今年最大の好調期を過ぎた可能性が高いとみているようです。
その理由として、各国の中央銀行が一斉に成長刺激に力を入れた局面が3月にピークに達したからだそうです。


S&P500種株価指数は4-6月(第2四半期)に3000ポイントを超えた後に崩れるだろうと、マイケル・ハートネット氏らバンカメのストラテジストは5日付の顧客リポートで指摘しています。
これはS&P500種の現行水準から約4%高に相当し、バンカメが予想する年末水準を100ポイント上回っています。

「リスク資産がこれまで大きく上げたのは、各中銀がすべてを投じたからだ」とリポートは指摘しており、「流動性のピークは、上昇局面の終わりが4月に始まったことを意味する」と続けました。


私の保有銘柄の「ビザ」の関連記事として、モルガン・スタンレーの分析がありました。
(3)  決済サービス株がFAANG上回る
1. マスターカードとビザ、ペイパルの増益率2桁を予想
2. 電子決済へのシフトや個人消費の増加傾向も今後さらに後押し


頭文字から「MVP」と総称される米マスターカードとビザ、ペイパル・ホールディングスの決済サービス大手3社の合計の株価上昇率はハイテク大手5社「FAANG」を上回っており、この状態が今後も続く可能性が高いと、モルガン・スタンレーが分析しました。


上のチャートは2016年4月からの決済サービス大手3社「MVP」と「FAANG」
比較を表したものです2018年の9月までは「FAANG」が勝っていましたが、10月以降は「MVP」の上昇率が凌駕していることが分かります。


モルガン・スタンレーのアナリスト、ジェームズ・フォーセット氏は2016年1月からMVPの調査を開始。それから今年3月28日までのMVPの株価上昇率はFAANGより34ポイント高いという結果が出ました。

同氏はMVPの3銘柄の投資判断をいずれも「オーバーウエート」としています。


決済サービス各社は投資家が考えるよりFAANGに似ていといい、その理由はコンピューターの処理速度が2年ごとに増し、コンピューターのコストが下がるといういわゆる「ムーアの法則」の恩恵を決済サービス会社も受けるからだとしています。
例えばフォーセット氏は顧客向けリポートで「ビザのネットワークの決済件数が2倍になれば、同社の収益も2倍になる」と説明しています。


電子決済へのシフトが長期化することや、個人消費が引き続き増えているため、今後も業績の伸びは続くと同氏は分析。マスターカードとビザ、ペイパルの2021年までの増益率をそれぞれ17%、15%、21%と予想しました。


保有されている投資家の方にはポジティブなニュースになりますね !


今回の記事にもあるように、株価の未来は誰にもわかりませんが、今後の相場の先行きを
読み取るうえでの情報は少しでもあれば判断の材料になると思います。


「玉石混交」ではありますが、お役に立てればと思います。


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