「適温相場」が終幕、この一年は金利の変動に市場が大きく左右されました。　

こんにちは。
昨夜の米国株式市場でダウ工業株30種平均が4営業日続落。終値は前週末比653ドル17セント（2.9%）安の2万1792ドル20セントと、2017年9月以来、約1年3カ月ぶりの安値をつけました。
S&P500種株価指数も同2.7%下落し、9月につけた高値からの下落率は20%となり「弱気相場」入りしました。
クリスマス休暇でマーケットは休場となります。
休場しているほうが安心してホッとしますね(笑)

                                     

投資家心理を測る指標とされ、別名「恐怖指数」と呼ばれる米株の変動性指数（VIX）が24日大幅に上昇し、前週末比20%高い36.07と、株式相場が急落した2月上旬以来の高さとなりました。
トランプ氏は24日「米経済が抱える唯一の問題は米連邦準備理事会（FRB）だ」とツイッターに投稿して、FRBやパウエル議長への批判を繰り返したことも先行きの不透明感をあおっています。

やれやれ、どこまでやれば気が済むのでしょう。
どこまで下げれば、落ち着くのでしょう･････。

金利の話に戻します。　　　　　

2018年の金融市場は波乱の1年でした。
米国の長期(10年)金利は年初2.462%でしたが、年後半にかけて節目の3%を上回り、終値で一時3.239%(11/8)まで上昇しましたが、12/24には一転して 2.801%まで下落しました

米10年先物国債の年初来価格です 121.53　 +0.50 (+0.41%)と11月中旬以降から急騰しています。

10年国債金利の年初来の動きです。
11月9日をピークに金利は債券価格上昇に反して下落を始めています。
　　　
金利上昇による株式市場の波乱は2度訪れました。

最初は2月5日、米ダウ工業株30種平均は取引直後に350ドル超下落して取引終了にかけて売りが膨らみ、終値は前日比1175ドル安と過去最大の下げ幅を記録しました。
この時の長期金利は2.709%。年初から長期金利が上昇していたところに、パウエルRFB議長の発言が「タカ派」ととられ、インフレと金利上昇への警戒感が一気に市場に広がって、2月21日には2.952%と3%目前まで上昇しました。

2度目は10月10日でダウ平均は831ドル下げました。
トランプ氏が財政拡大を訴えると国債市場の需給が緩むとの懸念から長期金利は9月に3%を上回り、10月5日には3.2%を超えました。
金利上昇による益回りの悪化をより大きく受けたのが「GAFA」と称される米国のIT(情報技術)企業で、軒並み大幅な下落に見舞われました。

また、株価下落の増幅装置となったのが先端の金融技術です。
「米長期金利が3%を超える」などの条件でコンピューターを使うアルゴリズム投資家が自動的に売りを出したことも株価下落に拍車をかけました。

11月19日からは一転して長期金利が下落、2年物国債利回りが10年物国債利回りに迫ってきました。

長短金利が逆転する「逆イールド」はリーマン・ショック前などに観測された現象で、逆イールドが必ずしも景気後退や株価下落につながるわけではないが、投資家心理は弱気に傾き、市場は金利上昇から逆イールドにおびえる新たな局面に入りました。

景気後退を警戒したFRBが19年に利上げペースを緩めるとの予想が多くなって、現時点で打ち止め、あるいは年1回から2回になるのではといった見方がでてきています。

このように金利の影響は株価に大きく影響を及ぼし、株価変動の誘発剤になっています。
もちろん、その他にもたくさんの要素が絡み合ってはいますが、来年の金融政策の行方が、米国を、さらには世界の動向を大きく左右していきます。

金利の低下は為替にも影響を及ぼし、比較的安定していた円ドルレートもここにきて円高方向へ触れてきています。
19年はさらに円高方向に進むとみられ、私たち米国株投資家にとっては円建における資産の減少になり、株価の下落と合わせてダブルパンチの厳しい状況を余儀なくされます。

耐えてチャンスを待つしかありません。

寂しい話ばかりですみません。
お読みいただきありがとうございました。