４月以降はますます市場は混迷を極めそうです････どう対処すべきか

2019/03/29 20:00

久しぶりのブログ更新になります。
このところ、父親の入院などがあって全く時間がとれない日が続きました。
しばらくブログの更新も滞っていましたが、やっと少し時間ができたので更新します。
せっかく始めたブログですから毎日は無理でも、できる限りは続けていきたいと思っています。
ということで、5日ぶりの投稿となります。

当初は毎日の更新を目標にして頑張ってみましたが、なにせ我が家は「老々介護」ですのでなかなか思うようにはいきません。
これからも、時間を見ながらのブログ更新になると思いますが、気が向いたら読んでやってくださいね。

限られた時間の中でできるだけいい情報を載せたいと思ってはいます。

昨日の米国市場の結果と資産動向です。

3月はだいぶ失速はしましたが、なんとかプラス圏で終わることができそうです。
リスクヘッジのは２月末に対して-4%と効果を発揮することはできませんでした。

やはりハイテク銘柄がいいようですね。
ナスダックが年初来で+15.6%とS&P500指数をオーバーパフォームしており、私の保有銘柄でもビザやアドビがほぼそれに匹敵する動きとなっています。

昨日のマーケットで気にかかったニュースとしては
「逆イールド」の問題で、長期債相場は反落（利回りは上昇）したものの下げ幅はおもいのほか小さかったこと。
専門家の見方の中には「10年債利回りが政策金利とほぼ並ぶ2.40%前後となると投資妙味が薄れ、資金は米債から株式などリスク資産に徐々に移動する」と予想する声も見られているとのことです。

個別の銘柄に関しては、米コンサルティング大手アクセンチュアについて28日発表の2018年12月～19年2月期決算が市場予想を上回り、19年8月期通期の業績見通しの上方修正を受けたことで、株価は1998年の上場以来の高値を付けました。
アクセンチュアは人工知能（AI）やクラウドを使った顧客分析やマーケティング戦略の立案を手掛けており、セールスフォースとの競合する部門が多いです。
この日のセールスフォースは+0.04%とこのところの軟調な値動きとなっています。

この日の値動きはダウ工業株30種平均は +91.87ドルの25717.46ドル、ナスダック総合指数は+25.79の7669.17ポイント、S&P500種指数は+10.07の2815.44ポイントと3指数揃っての上昇となりましたが上昇幅は小幅となりました。

市場には「米中協議の先行きや、4月から本格化する1～3月期の米企業決算を見極めるまでは取引は見送りたい」といった慎重論も多く、当面は神経質な展開となりそうです。

市場環境は、不透明感がますます高くなってきたようです。

大きな流れでみれば、マネーの流れは先進国の債券に向かっています。
欧州中央銀行（ECB）のドラギ総裁が27日、利上げ時期を先送りする方針を示したのを機に、ドイツの長期金利はマイナス0.09%台まで低下し、米長期金利も一時2.35%と約1年3カ月ぶりの水準まで切り下げています。
日本では、28日の国内債券市場で長期金利の目安となる新発10年物国債の利回りが一時マイナス0.100%と約2年7カ月ぶりの水準まで下がりました。

また、世界景気の減速に伴い、新興国通貨に動揺が広がってきています。
底流には景気低迷や政治不安など共通する脆弱性が横たわるだけにトルコやアルゼンチン
などのような経常赤字新興国の通貨は売られやすくなっています。
トルコでは強権的な市場介入も重なり通貨リラの乱高下が続き、アルゼンチンペソは最安値圏に沈んでいます。
こういった新興国通貨の変調は世界経済の減速に過敏になった投資家の警戒姿勢を映しているとみられています。

　問題として、これらの通貨安の動揺がトルコやアルゼンチンにとどまらず新興国全体に広がりかねないことがあります。
従って、何かあれば他の新興国通貨もつられて売られやすくなっています。

反面、いいニュースとしては住宅関連に復調が見られ始めてきたことが挙げられます。
大手レナーが27日示した2019年11月期通期の住宅引き渡し戸数や平均販売価格の見通しはともに市場予想を大きく上回ってきたこと。

その要因として米労働市場は引き続き堅調で、米賃金も上昇傾向にあることで、昨年の市況悪化による価格下落で住宅の買いやすさが増したことや、最近の住宅ローン金利の低下も住宅需要の追い風になっています。
米連邦住宅貸付抵当公社（フレディマック）によると、住宅ローンの30年固定金利は直近の21日公表の週平均は4.28%と昨年2月以来の低水準にあり。直近では週の住宅ローンの申請件数も増え始めてきています。

今後の備えについて

このような市場環境の中で、4月以降の運用をどう考えればいいでしょうか。
経験則に従えば、私の過去15年間の月別騰落率をひろってみたところ
4月　10勝5敗
5月　 9勝6敗
6月　4勝11敗
というように、過去の実績では４月は決して相性の悪い月ではないのですが、今年の場合は１月～３月が好調であったこと、更に世界景気の減速、ブレグジットや米中問題、新興国の通貨や政治リスクなどを含めて考えると４月の下落確率は70%以上になるのではないかと個人的には思っています。(４月中旬からの決算発表は前期比マイナスを予想)

また、５月、６月は「セル･イン･メイ」の投資格言にあるように年間で一番下落率の高い時期でもあります。特に６月は私の投資経験の中では一番パフォーマンスの悪い月になっていますので、それも踏まえて対処する必要があると思います。

私は米国株については定めたルールに触れない限りは売却については積極的には考えないように努めてきましたが、今後は少しハードルを下げて売りやすくしようと考えています。
今は、金利と株価がFRBの利上げ中止や資産の縮小についての消極姿勢が効いて微妙な「適温相場」を形成していますが、早晩このバランスは崩れるものと思いますし、その場合の調整は昨年の２月や１０月、１２月の下落程度では収まらないと思っています。

相場の反転に備えて「CFD取引」」の準備も済ませ相場の下落に備えをしました。
CFD取引は知ってる人も多いと思いますが、多様な売買方法が選択できることと、レバレッジを利かせることで少額資金での取引が可能ですが、何といっても「売り」から入れることが最大のメリットと考えています。
それに合わせて、手持ちの資金の移動も済ませておきました。
今後の動きをじっくり見ていようと思います。
但し、この取引方法はレバレッジをかけることでその分リスクも増大するため、投資経験の少ない人にはお勧めできないので、決して推奨をしているわけではありませんので誤解のないようお願い致します。

投資の判断は、常に自己責任ですのであくまでに参考程度にとどめていただくようお願いします。

日本の投資家の米国株に対する姿勢について

先日、いつも視聴している「モーサテ」の中で興味深い話題を取り上げていたのでご披露します。
日本人は、世界的にも投資家の比率が低いのは誰もが知っていますが、近年そんな中でもGPIFが資産の25%を外国株投資に投資する中で、個人投資家の中でも長期投資の対象として外国株への関心が高まっているようです。
とはいえアップル株の国別保有率を見ると日本は2.52%、アマゾン株においては1.87%とまだまだ水準としては非常に低く、まさにマイノリティーです。

また、投資スタイルについても、日本人の外国株投資にはある特徴がみられるといいます。
それを表したのが下のグラフです。

青い部分が売り越しで、黄色い部分が買い越しになっています。これにS&P５００指数の株価を重ねてみると、株価が急落した後に戻す局面では売り越しが増えています。
これは、少しでも株価が戻すと、あわてて売ってしまう傾向が顕著である。
基本的にアメリカ株は右肩上がりなのに、その後の株価上昇に乗れていないことが見て取れます。
なぜこのようになってしまうかというと、アメリカ人は株は長期で保有すれば上がるものと刷り込まれているのに対し、日本人は、早く売らないと下ってしまうというデフレマインドが働くのかもしれません。
その理由には日本の投資環境にあって、日本では１９９５年から２０年以上にわたり日経平均株価が上昇していないという投資環境が影響しているからです。

世界的な優良企業には長期投資の姿勢で臨む必要があるということをよく表しています。

これから米国株投資を始めようと考えている個人投資家にとっても参考になる話ですね。

長期投資の推奨本です。